道内スーパー「産直」売り物に 野菜朝採り時間を表示 物流システムで省力化

　道内食品スーパーで、青果品を農家から直接購入する産地直送の取り組みが盛んになっている。徹底的に無駄をなくす「トヨタ方式」を活用した物流改革を導入したスーパーはじめ、収穫時間の表示などＰＲ法に工夫を凝らす売り場も出てきた。食肉偽装事件や中国産ウナギの発がん性抗菌剤使用問題などの反動で、産直品への関心が高まっていることもあり、各社とも力を注いでいる。
　イオン系列のジョイ（札幌）は七月から、札幌・新川店などで朝採り野菜の収穫時間を売り場の値札に表記する試みを始めた。「鮮度感の差別化につながり好評」（茶山政明副社長）といい、レタスやトウモロコシ、ブロッコリーなど近郊農家が栽培した約十種類の野菜を並べている。十月ごろまで行い、月間で数百万円の販売を計画している。
　道内最大手のアークス（札幌）傘下のラルズは、二〇○四年に石狩湾新港での生鮮食品流通センター開設を契機に、産地直送と市場を通す青果の割合が六対四と逆転した。少量で入荷する産直の青果物にもきめ細かく対応できるようになったためだ。
　同センターは食品スーパーの流通センターとしては初めて、本格的にトヨタグループ企業の物流管理システムを導入した。気温を八度に設定し、鮮度管理を徹底。仕分けについても、店舗の注文に応じ自動表示される個数に従い、担当者が商品を積み込むなど簡略化し、入出庫作業のスピードアップを図った。「農家の顔が見える野菜は売り場で支持され、われわれの安心感も違う。市場が休みの日でも商品が入る利点もある」（商品統括部）と話す。
　コープさっぽろ（同）は農畜産物合わせて約百品を産直商品として取り扱い、生産者や組合員を招いた意見交換会を定期的に開いている。以前は道外農家とのパイプが太かったが、三年前から「農業賞」を創設するなど、道内農家との連携も強化。産直商品の販売額は順調に伸びており、昨年は約六十億円に達している。
(北海道新聞より引用)